2030年の次期学習指導要領に向けて、国による議論が本格的にスタートしています。
2020年度の大改訂から6年。これからの10年で子供たちにどのような力が必要なのかを、改めて見直す時期に差し掛かっています。
そんな中、2020年の改訂と同時期に小学校へ入学した子供たちが、今年、中学1年生になりました。
この世代は、新しい学習指導要領のもとで最初から学んできた「新しい学びの第一世代」です。この6年間で小学校の学びの環境は劇的に変化しました。
1人1台のタブレット端末は当たり前となり、自ら調べ、まとめ、発表するという学習のデジタル化が進展。「文房具」の一つとしてタブレットを使いこなす姿が日常となっています。
教科教育も大きく変化しました。英語は小学3年生から始まり、5年生からは成績のつく「教科」に。今や、小6で英検5級〜4級レベルに触れる子は珍しくなく、中1で3級に挑戦する生徒も増えています。
プログラミング教育を通じて論理的思考や試行錯誤の経験を積み、探究的な学びや対話中心の授業によって「自分の考えを言葉にして伝える力」も着実に育ってきました。一方で、課題も見えてきました。
2020年改訂で重視された「主体的に学習に取り組む態度」の評価です。意欲や振り返りを重視する仕組みでしたが、現場からは「評価が主観的になりやすい」といった課題が噴出しました。そのため、次期改訂ではこれを「成績（数値）として扱わない」方向で議論が進んでいます。2030年に向けた議論の大きな柱は、「個別最適な学び」と「協働的な学び」をいかに両立させるか、という点です。AIドリルや学習ログを活用し、一人ひとりの進度や理解度に合わせた「学びの個別化」はすでに広がりを見せています。
しかし、個別化が進むほど、人との「協働」の価値は高まります。AIが効率的に学習を助けてくれる時代だからこそ、人と人が対話し、考えをぶつけ合い、違いを理解しながら深めていく学びが欠かせないからです。
「個別」か「協働」かではなく、その両方を高度に組み合わせていくこと。これが次の10年の大きな方向性となります。
2030年度から小学校で新指導要領が始まり、その数年後には中学校でも実施されます。今の小学生は、まさにその切り替わりの時期に進学を迎える世代です。
中学校での学び方や授業内容が大きく変わるタイミングに重なる可能性が高いといえるでしょう。
私たちは、2020年の大改訂で教育現場が大きく動いた時期を経験してきました。
だからこそ、これから迎える2030年の改訂においても、環境の変化をいち早く捉えていきたいと考えています。
対話式進学塾として、AIによる個別学習を支えつつ、対話を通じて非認知能力を伸ばす環境整備をより一層強化し、子供たちを迎えられる体制を整えてまいります。
